太陽光発電設備は、発電した電気をそのまま自家消費できるというのが特徴です。

しかし、太陽光発電設備のみ使用する場合は、日中に発電した電気をそのまま使用するのみで、発電した電気をためておくことはできません。

そこで有効になるのが電気をためることができる蓄電池の導入です。この記事では、蓄電池を導入するメリットと注意点、補助金の利用について解説します。

蓄電池を導入するメリット

蓄電池とは、発電した電気をためておくことができる機器のことをいいます。

蓄電池を導入することで、電気を効率よく利用してさまざまなメリットを得ることができます。

蓄電池導入のメリットを3つ解説します。

電気代の節約になる

蓄電池をうまく活用することで、電気代を節約することができます。

電気代は、日中よりも夜間の使用の方が安いことが多いので、夜間の安い電気を蓄電池にため、日中に使用することで、電気代を減らすことができます。

太陽光発電は、天気が悪い日、悪天候が重なる時期は安定した発電をすることができません。そういった時期でも蓄電池があれば、天気のいい日に発電した電気をためておくことができるので、電気を効率よく使うことができるようになり、電気代の節約につながります。

FIT制度終了に対する備えになる

FIT制度とは、再生可能エネルギーの普及のために制定された、発電した電気を一定以上の固定価格で買い取ってくれるという制度です。

太陽光発電設備を導入すれば、多くの人がFIT制度を利用し、固定価格で売電を行うことになります。しかし、FIT制度は住宅用太陽光発電設備の場合、期間が10年と決まっているので、10年を過ぎると売電価格は大きく低下してしまいます。

そこで、急落する売電価格への対策として、蓄電池が大いに活用できます。

蓄電池を導入することで、電気をためることができるようになるため、発電した電気を全て自家消費できるようになります。

低価格で売電を続けるよりも、発電した電気を全て自家消費した方が結果的にはお得になるため、FIT制度終了後の備えとして、蓄電池は大いに活躍できます。

災害時などの非常事に役立つ

災害時などに停電が起きると、電気に依存している現代人の生活は、非常に不便なものとなります。蓄電池があれば電気をためておくことができるので、停電になってもためておいた電気を使って、安心して生活を続けることができます。

ペットがいる家庭や、介護が必要な方と同居している家庭では、災害時に非難することが難しく、自宅での待機を余儀なくされることもあると思います。そういった非常時に、確実に電気を確保できる蓄電池があるというのも大きなメリットであるといえます。

蓄電池導入の注意点

蓄電池は、太陽光発電設備と併用すれば非常に役立つ存在となりますが、導入するにあたっていくつかの注意点についても理解しておかなくてはなりません。

蓄電池導入の注意点について解説します。

初期費用の問題

蓄電池を導入する上で最も注意しなければならないのは初期費用の問題です。

蓄電池は高額で、設置には100万円以上の費用がかかります。100万円を下回る製品もありますが、やはり十分な機能を持つ製品を選ぼうとすれば、100万円以上はかかってしまうのが現状です。

蓄電池を効率よく利用すれば毎月の電気代を抑えることができますが、100万円以上の初期費用を回収することは簡単なことではありません。蓄電池は災害時に強いなどのメリットもあるので、そういった部分を鑑みて導入を検討するといいでしょう。

寿命の問題

蓄電池には寿命があり、大体10〜15年ほどが寿命だと言われています。

蓄電池が寿命を過ぎると、蓄電池内にためておける電気の容量がどんどん小さくなってしまいます。

寿命を過ぎた蓄電池も、そのまま使い続けることはできますが、どうしても性能が落ちていってしまうので、普段から過充電や過放電を避けることを意識しておくといいでしょう。

蓄電池と相性がいい家庭は？

蓄電池導入にはさまざまなメリットがありますが、初期費用の問題などもあり、簡単に導入を決断することはできないのが現状です。

蓄電池を導入するならば、初期費用を回収できるだけの明確なプランを持っておく必要があります。この項では、蓄電池で少しでも利益を出すために、蓄電池と相性がいい家庭を解説します。

オール電化住宅の家庭

オール電化住宅とは、「IHクッキングヒーター」や「エコキュート」などを使用し、キッチンやお風呂場など通常ガスを使う部分を電気の力で代用する住宅のことです。

太陽光発電を導入した住宅の中には、電気を効率よく利用するために自宅をオール電化にする家も存在します。そして蓄電池は、オール電化住宅と相性がいいため、オール電化住宅の家庭は蓄電池のメリットをさらに引き出すことができます。

オール電化住宅が契約している電気料金プランは、日中に比べ夜間の電気代が安くなっていることが多いです。ガス代がかからない分、電気代が高くなりがちなオール電化住宅は、蓄電池の夜間充電で電気代を多く減らすことができます。

また、オール電化住宅はエネルギー供給を全て電気で行っているため、停電時にはお風呂や暖房をつけることもできなくなってしまいます。蓄電池があれば停電時でもためておいた電気を使うことができるので、安心して過ごすことができます。

日中に外出が多い家庭

日中に家を空けていることが多い家庭も、蓄電池と相性がいいです。

太陽光発電は日中にしか発電できないため、日中発電した電気をそのまま家で消費し、余った分を売電することになりますが、基本的には売電するよりも、電気を自家消費したほうがお得になります。

日中に家を空けていることが多い家庭では、電気の自家消費量が減るため、余剰電力も当然多くなります。

蓄電池があれば余剰電力を売電することなく、蓄電池にためることができるので、より効率よく太陽光発電の電気を使うことができます。

売電価格が大きく下がるFIT制度終了後は、特に自家消費の重要性が増すため、日中に家を空けていることが多い家庭は、蓄電池と相性がいいと言えます。

蓄電池導入で利用できる補助金

蓄電池の注意点として、初期費用が高額であることを先ほど述べましたが、導入のための初期費用を少しでも抑えるために、補助金を利用することをおすすめします。

蓄電池の補助金には、大きく分けて「国」「都道府県」「市区町村」からもらえる3種類の補助金が存在します。

国からもらえる補助金は、補助金をもらうための条件が厳しいことが多いです。

現在では以下のようなものがあります。

• ZEH補助金

ZEH住宅を新築した人にもらえる補助金です。ZEHとは「net Zero Energy House」の略であり、自宅で消費するエネルギーよりも生産するエネルギーの方が高い住宅のことを指します。

• こどもエコすまい支援事業の補助金

申請すれば、予算が尽きるまで誰でももらえることができる補助金です。

対象となる蓄電池であれば、補助金額は一律で64000円です。

事業者登録している販売施工店のみ対象など、いくつか注意点もあります。

• DR補助金

DR補助金は、電力の供給バランスを保つために国が制定した補助金です。

条件を満たせば平均して30万円ほどもらうことができます。

大きな注意点として、対象地域が電力不足に陥ったときは、蓄電池内の電気を遠隔操作で使用（放電）されてしまうというのがあります。

都道府県や市区町村の補助金については、住んでいる地域によって大きく違いが出ます。蓄電池の導入を検討するときは、各都道府県と市区町村のホームページで補助金の有無を確認するようにしましょう。

まとめ

蓄電池は電気をためることができるという特徴から、太陽光発電設備と特に相性がいいことで知られています。

電気代の節約に加え、災害時の備えにもなるので、蓄電池を購入する家庭は年々増え続けています。

しかしまだまだ気軽に手を出せる金額ではないので、蓄電池を導入する場合は、家庭の生活スタイルや環境などを踏まえて、利益を出すための明確なシミュレーションを行っておくことをおすすめします。