電気代の節約をはじめ、災害時の対策として再生可能エネルギー「太陽光発電」の導入を検討されている方も多いでしょう。

さらに近年エコの観点からも太陽光発電に興味を持つ方が増えているなど、今後より日本国内で普及が広がると考えられています。

しかし、一方で懸念されているのが費用対効果についてです。

補助金制度が利用できるなど導入におけるハードルは下がっているものの、未だ費用対効果について疑問を感じている方も多いようです。

本記事では、太陽光発電における費用対効果について考えます。

太陽光発電接設備の導入でいくらかかる？

太陽光発電の費用対効果を考える際、まず「戸導入における費用」を考える必要があります。

太陽光発電接設備の導入について下記の内容にまとめました。

• 太陽光発電設備における価格相場
• 導入費用価格は抑えられる

それぞれ解説します。

太陽光発電設備における価格相場

太陽光発電設備の導入価格と一口に言っても設備の種類や範囲によって変わってくるため一概には算出できませんが、経済産業省「令和5年度以降の調達価格等に関する意見」によると、1kWあたりの設置費用相場は26.7万円とされています。

さらに2023年の想定値として25.9万円、2024年の想定値は25.5万円と導入価格相場は下がっていくだろうと示唆されていました。

ご自宅や施設の規模によって設備導入価格に幅はありますが、100万円から250万円前後あたりを想定しておくと良いのではないでしょうか。

導入費用価格は抑えられる

太陽光発電設備の導入費用をできるだけ抑えたい、と考える方も多いでしょう。太陽光発電の導入費用を抑えるポイントを下記にまとめました。

• 補助金を利用する
• 新築がお得
• 太陽光パネルを比較検討する

それぞれ解説します。

補助金を利用する

住宅用として太陽光発電設備を導入する場合、補助金を利用することができます。

補助金交付の条件は各自治体によって違いますが、本記事では東京都を例に解説していきましょう。

東京都における新築と既築による補助金の違いを下記にまとめました。

新築の場合	設置容量が3kW以下 12万/KWで上限36万円。設置容量が3kW以上 10万円/kW
既築の場合	設置容量が3kW以下 15万/KWで上限45万円。設置容量が3kW以上 12万円/kW

太陽光発電設備を設置する際は、補助金を利用することで導入費用を大幅に節約することができます。

新築がお得

補助金に関しては既築が多く補助金を公布される傾向ですが、2021年度の設置費用では新築が既築に後付けするよりもお得な傾向となっています。

「令和４年度以降の調達価格等に関する意見」によると、1kWあたり2.2万円の差があるため設置規模が大きくなればなるほど新築が断然お得になります。

太陽光パネルを比較検討する

太陽光発電設備を設置する場合、これら設備の導入が必要になります。

• 太陽光パネル
• パワーコンディショナー
• 接続箱
• ケーブル
• 発電モニター
• 架台

これらの中で最も価格幅が大きな設備は、やはり太陽光パネルです。

1kWあたり10万円台前半のものもあれば、30万円を超えるものなど、どれを選ぶかによって導入費用は大きく変化します。

どのような視点で太陽光パネルを選ぶかなど、比較検討した上で導入してください。

ちなみに、自宅用よりも産業用の太陽光発電の方が価格は安い傾向となります。

太陽光発電の費用対効果を考える

太陽光発電を導入する上で必ず確認しておきたいのが、「費用対効果」です。太陽光発電の設置費用を回収できるのは一般的に10年から15年程度と言われていますが、導入費用や利用方法によって変わってきます。

まずは、FIT制度により余剰電力を10年間固定価格で買取してもらえることから、費用対効果を考える場合は10年を目安にしてみましょう。

太陽光発電の費用対効果の考え方はいたってシンプルで、「太陽光発電設備の導入費用と運用で発生した費用と、得られた経済効果の比較」になります。具体的に数字に換算する場合は、下記の計算式を取り入れてみましょう。

• 「売電の収入＋電気料金削減分の費用÷太陽光発電設備の設置費用＋ランニングコスト」

これらを費用対効果として計算し、10年間で経済面の効果が高まることを目指していくことが大切です。

ランニングコストと売電収入について

太陽光パネルの費用対効果について、より具体的に見ていきましょう。先にランニングコストについて下記で解説します。

太陽光発電設備のランニングコスト

上記でお伝えしたように、まずは太陽光発電設備の設置費用とランニングコストの算出が大切です。

太陽光発電設備費用は規模や太陽光パネルによって変わりますが、お伝えしたように100万円から250万円前後を想定しておきます。

次に、ランニングコストです。太陽光発電は長期的な運用を前提した設備であることから、メンテナンスなどが必要です。

住宅用太陽光発電の場合、4年に1回の定期点検が経済産業省によって推奨されています。

太陽光発電設備のメンテナンスの費用相場は2万円から4万円と考えられていますが、導入時に長期保証を受けられることも多いため費用をかけずにメンテナンスできる場合もあるでしょう。

保証に入っていない場合、4年に1回のメンテナンスであれば10年でおよそ2回分、費用は約5万円前後と考えておきます。

次にパワーコンディショナーの交換です。

10年から15年が寿命と言われており、その費用も20から30万円と高額です。

こちらも長期保証の対象になる場合があるため、必ず確認しておきましょう。

「売電制度」について知ろう

太陽光発電の特徴は、発電によって得られた電気の余剰分を電力会社へ売電できるところです。

簡単に言うと、使わなかった電気を買い取りしてもらう制度になります。

売電制度を利用する場合、固定価格買取制度と呼ばれるFIT制度の認定を受けましょう。

家庭用太陽光発電の場合、FIT制度によって10年間固定価格で売電することができるため、設置費用の回収に大きく役立ちます。

ただし売電価格は認定を受けた年によって変わるため、注意が必要です。

設置容量が10kWh未満とした場合の売電価格の違いを下記にまとめました。

• 2019年に認定を受けた場合→売電価格 26円/kWh
• 2023年に認定を受けた場合→売電価格 16円/kWh

売電価格は年々減少傾向にありますが、FIT制度の認定を受けた年の価格で10年間は売電できます。太陽光発電設備を利用して売電を考えている方は、できるだけ早めの導入がおすすめでしょう。

これらを換算した上で計算式に当てはめ、太陽光発電の費用対効果を考えてみてください。

太陽光発電の費用対効果を上げるポイント

太陽光発電の費用対効果を上げるを下記にまとめました。

• 補助金の利用
• 保証制度が充実した業者の利用
• 蓄電池の利用など

これらの中でも蓄電池は太陽光発電における売電量を増やすことができるため、費用対効果を高めたい方にはおすすめです。

また、蓄電池は後付けするよりも太陽光発電設備の設置時にセットでおこなうと費用を抑えることができます。

これらのほか、太陽光パネルの種類や発電量と設置費用のバランス、ランニングコストが保証内で完結できることなど、太陽光発電における費用対効果を高めるコツはさまざまあります。

太陽光発電は10年後、15年後を見越した長期的なビジョンをしっかりと立てた上で導入するよようにしましょう。

まとめ

太陽光発電を導入する上で、費用対効果については必ず考えておきたいところです。

設置にかかる費用やメンテナンス、さらに売電価格など、バランスをしっかりと考えた上で導入しないと失敗してしまいます。

太陽光発電の導入を検討されている方は、ぜひ本記事を参考にしてみてください。